日本PTA全国研究大会は誰のため？

はじめに～PTA全国大会は誰のためにあるのか？

今年も「日本PTA全国研究大会」が開催されます。会場は石川県。全国の小中学校PTAから代表が集まります。「日本PTA全国研究大会」は全体会・分科会・記念講演といったプログラムを通じて、家庭教育やPTA活動のあり方を学ぶという建前で毎年行われる一大イベントです。

僕自身、2013年に豊橋市内の小学校PTA会長を務めていた際、三重県伊勢市で行われた大会に参加した経験があります。当時、豊橋市の小中学校には「各校から2名ずつの参加を」との要請が届き、市が用意した大型観光バスに乗り込んで現地へ向かいました。午前中は伊勢神宮の参拝、午後からが大会の本番というスケジュール。講演には脳科学研究の第一人者である川島隆太氏が登壇されるということもあり、正直なところ少し胸を躍らせていた記憶があります。

しかし、その期待は次第に違和感へと変わっていきました。同行していた参加者の中には、午後の講演をすっぽかして伊勢市内の観光に出かける人もおり、「これって、本当にPTA活動なのだろうか？」という疑念が芽生えたのです。PTA会費の一部がこうした全国大会の参加に使われている以上、そのような行動はPTA役員としてふさわしいのか？疑問を抱いたのは、決して私ひとりではなかったはずです。

さらに、2016年には中学校のPTA会長を務める機会がありました。その年の全国大会の開催地は徳島。距離が遠かったこともあり、豊橋市の小中学校に対して一律の参加要請は出されませんでしたが、市P連の役員として一部のメンバーが参加していました。当然ながら、その旅費や参加費は市からの支出。すなわちPTA会費や公費が原資であることは想像に難くありません。

そして今、全国大会の開催や、日本PTA全国協議会（以下、日P）の在り方をめぐる議論が、全国各地で起きています。東京都のPTA協議会が日Pを退会するなど、組織そのものの存在意義が問われ始めているのです。

そこで、PTAの全国組織である日Pが開催する「全国大会」とは何なのか。その目的や運営実態、そして見過ごされがちな課題について、自身の経験と最新の動向をもとに、改めて考えてみたいと思います。

PTA全国大会とは何か

「日本PTA全国研究大会（以下、全国大会）」は、公益社団法人日本PTA全国協議会（通称・日P）が主催する、PTA全国組織の最大の事業です。毎年8月下旬に2日間にわたって開催され、全国の小中学校PTA関係者が一堂に会する、大規模な「研究大会」と位置づけられています。

日Pの位置づけと組織構成

日Pは、各小中学校のPTAを最上位で束ねる全国組織です。通常、各校のPTAは市区町村単位の「PTA協議会（P連）」に所属し、その上部団体として「都道府県P連」が存在します。都道府県P連の多くは、日Pに加入しており、これにより日Pの正会員は全国63の協議会（都道府県および政令指定都市単位）にのぼります。

日P自体には「ブロックPTA協議会」という地域単位の下部組織があり、日本全国を9つのブロック（北海道、東北、東京、関東、東海北陸、近畿、中国、四国、九州）に分けて構成されています。

このように日Pは、全国750万人ともいわれるPTA会員の上部組織として、研修・政策提言・情報共有などを目的に活動しているとされています。

PTA全国大会の目的と理念

全国大会は、単にPTA活動の成果を発表する場ではありません。主催者の説明によれば、その開催目的は以下のようにまとめられています。

• 各地のPTA活動の実践報告を通して、新しい時代の要請に応えるPTAのあり方を探る
• 家庭教育・社会教育・PTA活動の資質向上に寄与する
• 家庭・学校・地域の連携を深め、子どもたちの健全育成に貢献する

また、日Pは自らを「社会教育団体の一員」と位置づけており、全国大会を「公益目的事業」として実施しています。

PTA全国大会の開催形式と規模

全国大会は2日間にわたって開催されます。初日は「全体会」として基調講演や表彰式などが行われ、2日目には「分科会」に分かれてテーマ別の実践発表や意見交換が行われるのが一般的です。過去の大会では、学校教育、防災教育、地域連携、子育て支援などがテーマとして取り上げられています。

また、全体会では著名人を招いた記念講演も定番で、過去には指揮者の飯森範親氏や脳科学者の川島隆太氏、人工知能研究者の黒川伊保子氏などが登壇しました。

大会の規模はおおよそ7000〜9000人。特に「8000人参加」が一つの目標とされており、大規模な会場、宿泊施設、交通機関の確保が必要となるため、開催地側の準備負担は相当なものになります。

PTA全国大会のブロック持ち回り制と行政の支援

全国大会の開催地は、日Pが構成する9つのブロック内での持ち回り制となっており、ブロック内の協議会同士で話し合って順番を決めています。2023年は広島県、2024年は神奈川県川崎市、そして今年2025年は石川県での開催が予定されています。

運営の主体は開催地のP連であり、実行委員会を組織して準備を進めます。その際、大会の運営費用は主に参加者の参加費（1人あたり5000円程度）でまかなわれますが、地元自治体からの助成金や日Pからの補助金も充てられることがあります。

行政にとっても、全国から数千人規模の来訪者がある全国大会は、地域経済の活性化に寄与するイベントとみなされ、観光資源の活用も含めて一定の協力が得られることが通例です。

日本PTA全国研究大会の意義と期待「つながり」や「学び」の価値

日本PTA全国研究大会には、本来大きな意義と期待が込められているはずです。その名の通り「研究大会」として、各地のPTAが取り組んできた活動の成果を持ち寄り、共有し、学び合う場であることが基本理念とされています。形式的な集まりではなく、全国レベルでの情報交換や意識向上を目的とする機会…それが本来の全国大会のあるべき姿です。

全国各地の好事例を共有する場としてのPTA全国大会

日本は地域によって学校規模も、保護者の環境も大きく異なります。そのなかで、各地のPTAが創意工夫をこらして取り組んできた事例には、学ぶべきことが多くあります。たとえば、共働き家庭の増加に対応するために活動時間を見直したPTA、子ども主体のイベント運営を支援した取り組み、防災教育やSNSの安全利用をテーマにした啓発活動など、その地域ならではの知恵や工夫を全国大会で知ることは、参加者にとって大きな刺激になるはずです。

保護者自身の「学びの場」としてのPTA全国大会

全国大会は、子どもたちの健やかな成長を支えるために、保護者自身が学び直す機会でもあります。PTAの役員経験がある人は分かると思いますが、「保護者同士がじっくりと家庭教育について語り合う場」は、実はあまり多くありません。講演や分科会の中には、子どもの自己肯定感を育む関わり方や、スマホ・SNS時代における親の役割など、現代の保護者が直面する課題に対して有益な内容も含まれています。

形式ばかりが目立つ大会であっても、一部には確かに「明日からの家庭や学校に活かせるヒント」がある。それが、全国大会の持つ価値の一つといえるでしょう。

家庭・学校・地域の「つながり」を再構築する機会のPTA全国大会

少子化・核家族化が進み、地域での人間関係が希薄になっている中で、PTAという存在は本来、家庭・学校・地域をつなぐハブのような役割を果たすことが期待されています。

全国大会では、学校外の人々と関わる実践例や、地域の企業や行政との協働事例なども共有され、「地域との連携」をどう築くかを学ぶきっかけにもなります。「子どもを育てるのは家庭だけでなく、地域全体である」という理念が薄れつつある今だからこそ、PTAが地域連携の起点となるような視点が必要です。

PTA全国大会のリアル開催へのこだわりと「家庭教育力の再構築」

近年の全国大会では、リアル開催への強いこだわりが運営側から繰り返し語られています。特に、新型コロナウイルスの影響で2020年度の富山大会が中止、2021年度の北九州大会が完全オンラインとなったことで、「やはり対面でしか生まれないつながりがある」という考えが再び強まったといいます。

日Pはこのリアル開催にあたって、「家庭の教育力が低下している今、顔を合わせて学び、対話する場が必要だ」と繰り返し述べています。確かに、保護者同士が直接話し、他地域の価値観や工夫を肌で感じることで、教育に対する姿勢や意識が変わることもあるでしょう。

ただし、それが現実のコストや負担、参加の格差に見合った「成果」になっているのか？という点については、検証が必要です。

PTAの全国組織に対して高まる疑問と批判の声

PTA全国大会を主催する日本PTA全国協議会（以下、日P）は、その公益法人としての権威や組織規模とは裏腹に、今まさに大きな岐路に立たされています。全国の保護者の代表としての立場を掲げながら、活動の実態が見えないことへの不信、会費の使途の不透明さ、そしてガバナンスの欠如に対する批判が、各地で噴出しているのです。

見えない存在「日P」何をしている団体なのか？

日Pは、「日本最大の社会教育関係団体」として、約750万人ものPTA会員を束ねています。しかし、その活動の中身は、一般の保護者にとってはほとんど知られていません。

各地のPTAから集められる会費、子ども1人あたり年間10円という金額は小さくとも、全国規模で見ると総額は年間7500万円規模にのぼります。その資金が全国大会などの開催費や、理事の出張費、広報経費、事務局運営などに充てられているにもかかわらず、「具体的にどこに使われているのか」を明確に説明する機会が極めて少ないという声が後を絶ちません。

こうした「見えにくさ」が、日Pの存在意義そのものに疑問を抱かせる要因となっています。

東京都小学校PTA協議会の退会・前例を壊した大きな一歩

2023年3月末、都内の約190校が加盟していた東京都小学校PTA協議会（都小P）が日Pからの正式な退会を表明しました。都小Pは日Pに対して児童1人あたり10円（年間90万円前後）を拠出していましたが、会費の用途や組織の方向性に疑問を抱き、「自分たちの活動をできるだけシンプルにするため」という理由で脱退に踏み切りました。

岡部健作会長は、「日Pは、全国大会やブロック大会の運営に重きを置き、各校や市区町村のPTA支援には目が向いていない」とし、「つながりをいったん切ることで、地域に根ざした活動に集中できる」と語っています。

退会後、都小Pは「東京都PTA協議会（都P）」へと名称変更し、会費ゼロ、会員・非会員の区別なしという新たな運営モデルをスタートさせました。メールアドレスの無償提供、Zoom講座の開催、IT環境の支援など、必要な支援を必要なPTAに届ける「フラットな関係性」を築きつつあります。

退会ドミノ・信頼を失った日Pの現在地

東京都の決断を皮切りに、千葉市・さいたま市・相模原市・静岡県といった自治体のPTA団体も次々に日Pからの退会を決定。さらに2024年には、日P元参与による背任容疑での逮捕や、キックバック問題、内閣府からの行政指導などが相次いで発覚し、組織運営の信頼は大きく揺らぎました。

• 2022年度に発覚した5000万円の赤字
• 2000万円もの出張費
• 不正な発注書や不明瞭な決裁印の使用
• 会長のパワハラ解任と記者会見での反論劇
• 内閣府による立ち入り調査と行政指導

これらは「公益社団法人」としてあるまじき状態であり、日Pの中枢にあるガバナンスの欠如を如実に示しています。

内部からの批判・現場の保護者は何を求めているのか

日Pの運営に関わった経験者からも、厳しい指摘が寄せられています。

• ガバナンスの不在：「声を上げても議題にすらならず、説明もない」
• 上下関係の固定化：「保護者同士のはずなのに、すべては理事会への上程が必要」
• 事務局体制の脆弱さ：「事務局長不在のまま、公益認定維持が目的化」

これらの問題を解決しない限り、「PTAの全国組織」としての意義は保てません。公益法人として活動する以上、財務の透明性と、会員（保護者）への説明責任は不可欠です。

「全国大会中心」の組織に未来はあるのか

これまで日Pが最も力を入れてきたのは、年に一度の全国大会です。しかし、それが「誰のための学びなのか」が問われ始めています。

一部の役員が旅費・宿泊費・宴会付きで参加し、形式的な学びに終始する大会が、果たして全国750万人の保護者の教育意識や地域づくりにどれほど寄与しているのか。

全国から集められた会費が、閉ざされたイベントや旧態依然の運営に費やされるのであれば、地域に返す方が健全ではないか。そうした声が、今まさに現実の行動となって現れています。

日本PTA全国協議会の全国大会という事業の限界

全国大会は、日本PTA全国協議会（日P）の「最も重要な公益目的事業」と位置づけられています。毎年夏、全国から数千人規模の参加者を動員して行われる一大イベント。記念講演や分科会、事例発表などで構成され、保護者の学びやPTAの質的向上を目指すというのが表向きの目的です。

しかし、現場では「本当にこのやり方に意味があるのか？」という声が、年々大きくなっています。

開催までに100回を超える会議、500ページのマニュアル

ある年の開催地P連で実行委員会を担当した関係者は、運営の実態をこう語っています。

加えて渡されるのは、500ページを超えるマニュアル。その手順に沿って進める会議は100回以上に及ぶと言われています。実行委員会を担うのは多くが保護者や現役教職員。本業を抱えながら、2年間にわたり膨大な準備に追われることになります。

これが公益目的とされる以上、任意団体であるPTAが無償・過重に担う労力として、本当に正当化できるのかという疑問が残ります。

負担は開催地のP連と保護者に偏重

会場手配から講師招聘、参加校への案内文作成、リハーサル、当日の誘導、資料作成、記念品や弁当の手配などこれらの実務を担っているのは、開催地のP連およびその傘下の単P役員たちです。

加えて、遠方から来る参加者のホテル手配・バス手配・地元案内・観光情報の用意なども実行委員会が請け負うのが慣例となっており、地域の旅行会社が間に入るとはいえ、その交渉や取りまとめもボランティアで行われています。

「日Pが主催する全国大会」という名のもとに、開催地のPTAがあまりにも重い負担を背負わされている現実があるのです。

旅費・宿泊・観光・宴会…教育との結びつきは？

一方、参加する側も決して無償ではありません。大会参加費は1人あたり5000円前後。これに旅費・宿泊費・食費・交通費などが加わり、場合によっては1人あたり数万円規模の出費になります。

また、過去の大会に参加した経験からもわかるように、「午前中は観光地を巡り、午後から講演」というスケジュールや、講演をすっぽかして観光に行く人の存在も決して珍しくありません。地域によっては会費から交通費や宿泊費を補助しているケースもあり、こうした大会参加が本当に教育目的に資するのか、という根本的な問いがつきまといます。

保護者の学びよりも、「観光付きの視察旅行」のような性質を帯びてしまっているのではないか？そんな指摘があちこちから聞かれるようになってきました。

「オンラインで十分なのでは？」という現場の声

新型コロナウイルスの流行を契機に、2020年度は富山大会が中止、2021年度の北九州大会は完全オンラインで開催されました。これにより多くの保護者が気づきました。

確かに、対面での学びや交流には一定の価値があります。しかし、全国から数千人が移動し、膨大な経費と労力をかけてリアル開催する必要が本当にあるのか？という問いには、誰も明確に答えられていないのが実情です。

オンラインであれば、もっと多くの保護者が気軽に参加でき、学びの裾野はむしろ広がります。リアル開催が必要であれば、それはごく限られた場面に絞り、「誰もが参加できる」学びの形へと再構築するべきではないか？こうした声は、現場の中で確実に増えています。

今、日Pに求められる改革

ここまで見てきたように、日Pが主催する全国大会は、保護者の学びや地域連携という名目を掲げながらも、その運営実態や成果の不透明さ、過度な負担、そして参加の不平等性が浮き彫りになっています。全国から相次ぐ退会や批判の声は、単なる反発ではなく、「本来の役割に立ち返ってほしい」という切実なメッセージと受け止めるべきでしょう。

では今、PTAの全国組織である日Pに本当に求められている役割とは何でしょうか。

教育政策への働きかけ～保護者の声を「社会」に届ける力

全国のPTAを束ねる日Pだからこそできることは、全国規模での政策提言や、文部科学省など行政機関への働きかけです。たとえば：

• 学校給食の無償化
• 教員の長時間労働是正
• 部活動の地域移行に伴う支援策
• 子どもの貧困・不登校・ネット依存などへの施策提案

こうしたテーマは、個々の学校や市区町村のPTAでは対応が難しい分野です。日Pが保護者の声を集約し、行政や社会に発信する「代弁者」としての役割を果たすことこそ、本来の全国組織としての価値であり、社会教育団体を名乗る意義ではないでしょうか。

全国レベルでしかできない支援や啓発活動

また、日Pには地域や学校単位では難しい情報提供・支援・研修を、公平に、誰にでも届ける仕組みづくりが求められています。

• 任意加入の原則と加入確認の方法
• 会計や個人情報の取り扱いに関するガイドラインの整備
• 新任PTA役員向けのオンライン研修の常設化
• 全国的な子育て・教育トピックに関する啓発・情報提供

これらを「希望する単Pだけが手に入れられる情報」ではなく、すべての保護者がアクセスできる「開かれた資源」にすることが、全国組織にしかできない本質的な貢献です。

リアル大会への固執をやめ、「参加しやすさ」を基準に

日Pはこれまで、「対面だからこそ得られる学びやつながりがある」として、全国大会のリアル開催にこだわってきました。しかし、その一方で、「移動が難しい人」「家庭や仕事の都合で参加できない人」が学ぶ機会を失ってきたのも事実です。

全国に750万人の会員がいるのなら、そのすべての人に地理的・経済的ハードルなくアクセスできる仕組みこそが、本当の意味でのつながりではないでしょうか。

今こそ、リアル大会ありきの構造から脱却し、オンライン配信・オンデマンド視聴・地域ごとのサテライト開催などを組み合わせ、全国どこからでも学べる柔軟な仕組みへと再構築するべきです。

公益法人として「公益」の再定義を

日Pは「公益社団法人」として、社会的信頼を前提とする存在です。その運営には、常に説明責任と透明性が求められます。しかしながら、近年明るみに出た赤字決算、不透明な出費、キックバック疑惑、そして理事会の閉鎖的体質は、「公益」を冠する団体としての根本を揺るがす問題です。

「公益だから価値がある」のではなく、「すべての会員に開かれた、公共性のある事業をしているからこそ公益である」という原点に立ち返る必要があります。

そのためには

• 会計報告の完全公開
• 理事会や大会運営の意思決定過程の明示
• 外部有識者による監査や評価制度の導入
• 公益性を定期的に検証・可視化する仕組みの整備

が不可欠です。信頼を取り戻す第一歩は、「透明性」と「対話の姿勢」に他なりません。

おわりに

PTAは「なくても学校は回る」と気づいた保護者たちが、いま改めて「じゃあ、どんな形なら子どもたちのためになるのか」を真剣に模索し始めています。その流れは、単Pから市P、都道府県P連、そして全国組織の日Pへと、静かに、しかし確実に広がっています。

「親だからこそ、できることがある」。その思いを、古びた制度ではなく、参加しやすく、見える、信頼される形で実現する。日Pがそんな変化の先頭に立てるかどうかが、これからのPTAの未来を大きく左右するでしょう。